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バイオテクノロジー
読み仮名 バイオテクノロジー
意味

生物工学、生命工学、生命技術  バイオロジー(生物学)とテクノロジー(技術)の合成語です。生物の持つ働きを人間の生活に役立てる技術というのが本来ですが、大きく3つの技術分野があります。バイオテクノロジーの基盤技術としては、1)有用な生物の育種・培養技術、2)遺伝子組み替え技術、3)クローン技術、等があります。生体利用技術として、石油分解菌による浄化、ポプラによる大気汚染物質吸収等があります。応用技術としては、生物由来の有用物質を生産するバイオリアクター技術、生物有機体をエネルギー利用するバイオマス変換技術、生物をセンサーとして利用するバイオセンサー技術等があります。  有用でも課題があり、健康や倫理の議論を必要とする、遺伝子組み替え技術やクローン技術等のバイオテクノロジーもありますが、従来からの酒・みそ・しょうゆ・チーズ・ヨーグルト等の発酵食品も、医薬品・洗剤等に使われる酵素も、バイオテクノロジーです。生ごみ堆肥化(コンポスト)も、植物由来のアルコール自動車も、研究が進んでいる水素燃料電池用の水素を微生物を利用して製造する技術等も期待されています。

ハイブリッド車
読み仮名 ハイブリッドしゃ / Hybrid Vehicle
意味

 異なった2種類の動力源を搭載した自動車のことです。例えば、ガソリンエンジンと電動機の両方を搭載しているものでは、全開加速時はガソリンと電気、通常走行時はガソリン、低速時は電気というようにそれぞれの得意な分野で使い分けることや、減速時に運動エネルギーを電気エネルギーに変換し、蓄え、再利用することで燃料を効率よく使うことができます。動力源の組み合わせや動力源の使い方によっていくつかのシステムがあります。

バーゼル法・バーゼル条約
読み仮名 バーゼルほう・バーゼルじょうやく
意味

 特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律 1992年(平成4年)12月公布 1993年(平成5年)12月施行  有害廃棄物の越境移動やその処分に伴って生ずる環境汚染を防止することを目的とする「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約(通称バーゼル条約)」は、1989年3月に採択され、1992年5月に発効しました。また、経済協力開発機構(OECD)においても、1992年3月に「回収作業が行われる廃棄物の国境を越える移動の規制に関する理事会決定」が採択されました。  我が国は、1993年(平成5年)9月に「バーゼル条約」に加入するとともに、OECD理事会決定を同年12月に受諾し、これらが我が国に対して効力を持ったことに伴い、本条約の国内対応法である「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律」を施行しました。この法律は、「バーゼル条約」の的確かつ円滑な実施を確保するため、特定有害廃棄物等の輸出、輸入、運搬及び処分の規制に関する措置を講じ、人の健康の保護及び生活環境の保全に資することを目的としており、規制対象物(特定有害廃棄物)としては、条約附属書に掲げる有害特性を有する廃棄物等(リサイクル品も含む)として条約の規定に基づき締約国が指定したものと定めています。

バイオマスエネルギー
読み仮名 バイオマスエネルギー
意味

ある程度まとまった量(マス)の生物体(バイオ)から 得られるエネルギーで再生可能エネルギーの一つで す。光合成によって生物の体内に蓄積された太陽光エ ネルギーを燃焼によって取り出します。燃焼で発生す る二酸化炭素は、光合成の際に生物体内に固定された大気中の二酸化炭素の炭素に由来するものですので、 燃料として利用するにもかかわらず、その利用によっ て大気中の二酸化炭素濃度が変化しないことが大きな 特徴です。

ばい煙
読み仮名 ばいえん
意味

 燃焼または熱源としての電気の使用に伴い発生するばいじんと硫黄酸化物、窒素酸化物、その他の有害物質等大気汚染物質の監視項目としての総称です。

バイオマス
読み仮名 バイオマス / Biomass
意味

生物資源の量を表す言葉。木質系のものや、農作物系のもの等、再生可能な、生物由来の有機性資源。化石資源は含まない。

廃棄物埋立量
読み仮名 はいきぶつうめたてりょう
意味

一般廃棄物処理施設に埋立処分を目的として持ち込まれる一般廃棄物の重量。

廃棄物処理法(廃掃法)
読み仮名 はいきぶつしょりほう(はいそうほう)
意味

廃棄物の処理及び清掃に関する法律 1970年(昭和45年)12月公布 1971年(昭和46年)9月施行  廃棄物の排出規制、生活廃棄物の適正な処分等により生活環境の保全等を図るため「清掃法」を全面的に改正し、公布された法律です。施行後、廃棄物による様々な社会問題が発生するたびに、廃棄物の適正な処理体制の整備や不適正処理の防止に向けて改正が行われています。  国内で生じた廃棄物の国内処理等の原則、廃棄物の排出抑制、再生品の使用等に関する国民の責務、廃棄物の適正処理に関する事業者の責務、市町村による産業廃棄物以外の一般廃棄物の施設の整備、都道府県による燃え殻、汚泥、廃油等産業廃棄物の適正処理に必要な措置、国による地方公共団体に対する技術的、財務的援助等について定めています。

バイオミミクリー
読み仮名 バイオミミクリー
意味

 バイオミミクリーとは、生物・生命を意味する「バイオ(Bio)」と、模倣を意味する「ミミクリーMimicry)」の2つの単語をあわせた言葉です。生き ものの形や仕組みに学ぶものづくり自体は以前からありましたが、バイオミミクリーは省資源や廃棄物削減 等環境負荷が小さく、人間が抱える問題を持続可能なもので解決できるという点から、改めて注目されて います。この研究分野には、「生き物の形態を真似る」「生き物がモノを作るプロセスを真似る」「自然の生態 系システム全体を真似る」の3つの段階があり、それぞれにおいて、自然界から学ぶことが問題を持続的に解決する設計上のヒントだけでなく、長い年月を重ねた最良の適応例モデルとしても役立っています。工学や化学のモノづくりの分野だけでなく、医療、エネルギー、ロボティクス等の分野でも研究が進んでおり、その成果が今後次々と実用化されることが期待されています。

排出権取引
読み仮名 はいしゅつけんとりひき
意味

 あらかじめ各企業や国ごとに汚染物質の排出量の上限を設定し、上限を越えた企業や国は、余裕のある企業や国から余剰分を「排出権」という形で買い取り、不足分を穴埋めすることができ、社会・地球全体として最も安い費用で汚染物質の排出を減らしていくという仕組みです。1997年に開催された地球温暖化防止京都会議では、先進国に温室効果ガスの削減目標が義務づけられましたが、これを達成するための補助的な手段の一つとして、二酸化炭素排出量削減対策に排出権取引の導入が検討されました。世界全体で温室効果ガスを削減していこうとするねらいがあります。2008年から、国内の排出量取引の試行的実施がスタートしました。また2008年経済産業省が中小企業のCO2削減を支援する「国内クレジット制度」を開始しました。

排出者責任
読み仮名 はいしゅつしゃせきにん
意味

 産業廃棄物の処理は排出する事業者自らが適正に処理をする責任があり、自らが処理をすることができない場合には許可業者に処理委託基準に従い処理を委託することが排出者の責任となり、合わせて、委託契約の通り、適正に処理されたことを確認する責任があります。(「廃棄物処理法」) <廃棄物処理委託基準(抜粋)> 1) 委託する業務の内容、廃棄物の種類に応じた許可を持っている業者に委託します 2) 委託契約を締結します(二者契約) 3) 廃棄物の種類、数量、性状、荷姿及び取扱い上の注意事項を文書で交付します 4) 廃棄物引き渡しの際はマニフェストを交付し、適正な処理が行われたことを確認します

ばいじん
読み仮名 ばいじん
意味

 大気中に浮遊する粒子状の物質のうち、燃料の燃焼等に伴って発生するスス等をばいじんといい、法で定められています。なお、大気中に浮遊する粒子状物質のうち、物の破砕等に伴って発生したり飛散したりするものを粉じんといいます。

廃プラ高炉原料化システム
読み仮名 はいプラこうろげんりょうかシステム
意味

 廃プラスチックを破砕あるいは造粒処理した後、高炉の羽口より吹き込み、コークスの代わりに原料(還元剤)として利用するシステムです。プラスチックはコークスと比較して水素分が多いため、二酸化炭素の発生が30%程度少なくなり地球温暖化の対策にもなります。ケミカルリサイクルの一種。廃プラスチックの大量リサイクルが可能なシステムの一つです。

廃油のリサイクル
読み仮名 はいゆのリサイクル
意味

 廃油の定義は幅広く、原油を原料とした鉱物油、食用油等の動植物油の廃油、アルコールやシンナー等の廃溶剤が含まれます。廃油のリサイクルは、再生や転用等のマテリアルリサイクルと、燃えるという特性を活かした燃料化等のサーマルリサイクルに大別されます。  マテリアルリサイクルは、油水分離やろ過、蒸留等の方法により、水分、ゴミ等の不純物を取り除いて精製することにより再生利用を行います。また、廃食用油等は、配合飼料用の添加油脂として転用も行われています。これらの再生利用においては高度な品質管理が必要となるため、廃油の分別等排出時の管理が必要となります。  再生利用ができないほど劣化が進んだ廃油や混合廃油においては、付加価値を落として、燃料としてサーマルリサイクルすることができます。その場合においても、燃料としての品質を保つために、塩素系溶剤や重切削油等の塩素濃度の高い廃油は分別が必要となります。 他にも、食用廃油のバイオディーゼル燃料化が推進されています。

白色度
読み仮名 はくしょくど
意味

 紙の白さの指標の一つ。酸化マグネシウム標準白板による青色光(457nm)の反射率を100%としたときの、試料の反射率で表します。フレッシュパルプだけで作ったコピー用紙の白色度はおよそ80%、古紙入りのコピー用紙は通常白色度70%を目標に作られています(参考:官製はがきの白色度はおよそ70%、新聞用紙は55%程度)。

パソコンリサイクル
読み仮名 パソコンリサイクル
意味

 不要となったパソコンも資源として活用しようと、資源有効利用促進法では使用済のパソコンを指定再資源化製品に指定しています。これによりメーカー等は、定められたリサイクル率(デスクトップ型パソコン50%、ディスプレイ55%、ノート型パソコン20%)を確保するため、さまざまな取り組みを行っています。家電リサイクル法とは違うため、エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機等と、回収方法が違います。「PCリサイクルマーク」のついたパソコンは、メーカーが回収、リサイクルの費用を負担します。キーボード、マウス、ケーブル等の付属品は、パソコンと一緒に排出された場合、併せて回収されますが、プリンタ等の周辺機器、ワープロ専用機、梱包材、取扱説明書は対象外です。「PCリサイクルマーク」のない製品は、回収・リサイクル料金が掛かります。

発泡スチロールの減容化
読み仮名 はっぽうスチロールのげんようか
意味

 発泡スチロールは原料のポリスチレンを蒸気で膨張させたもので、98%が空気です。衝撃に強いので、家電製品の梱包資材としてクッションに使われています。また保温・保冷性にも優れていて、食品トレー等に使用されています。このように輸送、流通分野における主役ですが、ひとたび廃棄されると、かさばるためにやっかい者扱いとなります。その多くは焼却、または埋め立て処分されていました。  ある家電メーカーでは、この発泡スチロール廃棄物を柑橘類の皮から抽出されるオレンジオイル(リモネン)で溶解、減容しています。従来リサイクルが難しいといわれていた発泡スチロールが、再生プラントでポリスチレン系再生樹脂として、マテリアルリサイクルされるようになりました。すでにテレビ等の梱包資材に使用されており、今後この減容方法が着実に普及することでしょう。  また、ドラム缶内に発泡スチロール廃棄物を入れて溶解する方法もあります。減容したゲル状の生成物はもとの発泡スチロールの1/100以下に減容できるそうです。これはサーマルリサイクルとして燃料に再生利用されています。

パルプモールド
読み仮名 パルプモールド
意味

 古紙を繊維状にほぐしたものを、用途に応じて成形した包装資材のこと。卵や果物のほか家電製品等の包装・梱包材として利用されています。

ヒートアイランド
読み仮名 ヒートアイランド
意味

 都市部の気温が郊外に比べて高くなる現象です。その都市周辺の気温の等温線が都市を中心に島のような形で取り巻いている状態になることから「ヒートアイランド」と呼ばれています。いくつもの原因が悪循環のように重なり、気温が異常に高くなる現象で、①エアコンや自動車からの人工排熱の増加、②建物、道路等のコンクリート・アスファルトは、昼間、太陽光を吸収・蓄熱し、夜間の放出、③緑地・水路の減少による気温の調節メカニズムの変化、等が原因として考えられています。対策として、①エアコンや自動車等の人工排熱の削減、②緑地の拡大、地面の保水性・透水性の改善、等が進められています。(出典:日経エコロジー・環境経営辞典)

ヒートポンプ
読み仮名 ヒートポンプ
意味

水を低所から高所に汲み上げる様に、熱を低温部から高温部に移動させるしくみを指します。熱媒体を膨張させたり圧縮させることによって熱を熱媒体に出入させ、熱を移動させます。従来から用いられているヒートポンプの例として冷蔵庫があります。冷蔵庫内(低温部)の熱を外部(高温部)に冷媒を使って熱を移動させています。暖房や給湯を目的としたヒートポンプでは外気(低温部)から室内・水(高温部)に熱を移動させます。冷房の場合は、冷蔵庫と同様に室内(低温部)から外気(高温部)に熱を移動させます。これらの際、熱媒体の圧縮には動力が必要です。その動力の多くは電動機(モーター)を使いますが、ガスエンジンを利用したものもあります。ガスエンジンヒートポンプは動力の電力消費ピークカットに貢献でき、暖房を使う冬季にはエンジンで発生する熱を暖房に利用することができます。

東アジア酸性雨モニタリングネットワーク
読み仮名 ひがしあざあさんせいうモニタリングネットワーク
意味

1998年、東アジア地域を中心に酸性雨の国際協力、モニタリング、調査研究、技術支援、普及啓発活等を進め、酸性雨による環境影響を防止するために設立されたネットワーク。2001年から本格稼動を開始し、現在、中国、インドネシア、日本、マレーシア、モンゴル、フィリピン、韓国、ロシア、タイ、ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマーの13カ国が参加している。アジア地域の47カ所で酸性雨のモニタリングを実施し、毎年1回開催される政府間会合のほか、作業部会、専門家会合、各種ワークショップ等が開催されている。(出典:「改訂2版 環境社会献呈試験eco検定公式テキスト」、東京商工会議所、2010)

ビオトープ
読み仮名 ビオトープ
意味

 「野生生物の生息空間、生物の回廊」等と訳され、多種類の動物・植物が一つの生態系を構成し、共同体として生息・成育できる、あるまとまりを持った環境を意味します。また、ある限られた地域に、元来そこにあった自然風景を復元することも指します。原語はドイツ語でBio(生命の)とTop(場所)の合成語です。

干潟
読み仮名 ひがた
意味

干出と水没を繰り返す平坦な砂泥底の地形で、内湾や河口域に発達する。浅海域生態系のひとつであり、多様な海洋生物や水鳥等の生息場所となる等重要な役割を果たしている。(出典:21年版環境白書)

光害
読み仮名 ひかりがい
意味

光が照明の対象外に及ぶ「漏れ光」や人間や動植物な どに悪影響を及ぼす「障害光」等、光によって引き起 こされる害のこと。夜空の明るさが増して天体観測の 障害となったり、農作物や動植物の生育等に悪影響 を及ぼしたり、信号等の認知力が低下したりといったようなことがあります。また必要以上の照明によるエネルギーの浪費等も問題になっています。これらの対策として、環境省では『光害対策ガイドライン』や『光害防止制度に係るガイドブック』を策定し、光害 防止への取り組みの浸透を進めています。

非木材パルプ
読み仮名 ひもくざいパルプ
意味

樹木以外の植物を原料にして製造されるパルプです。日本では、非木材原料の持つ特性を活かした特殊な用途で利用されています。例えば、手漉き和紙に利用されるこうぞ・みつまた、タバコの巻紙の原料となる麻類、機械抄き和紙に用いられるマニラ麻等が挙げられます。

ファクターX
読み仮名 ファクターX
意味

 ファクターXとは、新製品(評価製品)と過去の製品(基準製品)の「環境効率」を比較してその改善度を倍数で示した指標です。「環境効率」とは、分母に「環境への影響」、分子に「生活の質」をとり、“環境への影響に対する製品の価値(=製品寿命および製品機能)”を数値化して評価したものです。ファクターには、この“ものさし”により現状を4倍向上することをめざす「ファクター4」等があり、総称して「ファクターX」と呼ばれています。「ファクターX」は、数値が大きいほど「新しい豊かさ」の実現に役立ちます。

フードマイレージ
読み仮名 フードマイレージ
意味

 フードマイレージとは、英国の消費運動家ティム・ラング氏が提唱している概念(フード・マイル)で、食料の生産地から消費地までの距離について、なるべく近くでとれた食料を食べることで輸送に伴うエネルギーを減らし、環境負荷を軽減しようとするものです。 日本の食料自給率は41%(2008年度、カロリーベース)と低いため、輸入する食品のフードマイレージが年間約5,000億t-kmに上り、米国の3 ~ 4倍にもなります。(出典:環境経営事典2010、(財)食生活情報サービスセンターHP)

風力発電
読み仮名 ふうりょくはつでん
意味

 風力で風車を回転させ、その回転運動を用いて発電 する方法です。風車には水平軸型と垂直軸型とがあり ます。前者にはプロペラ型やオランダ風車型等があ り、羽根に働く風の流れに垂直な力(揚力)によって風車が回転します。風車は常に風上に面していないと効 率的に回転しませんので、そのような仕組みが必要なことがこの型の特徴です。後者には、羽根がプロペラ のような断面になっていて、その全体形状が曲線を描 いているダリウス型、羽根が円筒を縦半分に切った形 になっているサボニウス型等があります。ダリウス 型はプロペラ型と同様に揚力によって風力を回転運動 に、サボニウス型は羽根に働く風の流れに平行な力(抗力)を回転運動に変換します。垂直軸型の特徴は風向きに関わらず回転できることです。風力発電は再生可 能エネルギーの一つで、二酸化炭素の削減な どに寄与しますが、出力電力の不安定性や騒音被害を 及ぼす可能性がある等の問題があります。

富栄養化
読み仮名 ふえいようか
意味

 湖や沼等水の出入りの少ない水域に、生活排水や工業排水として窒素・リンを含む物質が流入し、プランクトンや微生物が増殖して水質が悪化する現象をいいます。漁場の汚染や生活・工業用水としての利用ができなくなる等の弊害が生じます。

複合処理
読み仮名 ふくごうしょり
意味

 廃棄物処理における環境負荷、資源の有効利用を行うために、バージン材料の代わりに、廃棄物を利用して廃棄物を処理することをいいます。  廃酸による廃アルカリの中和や凝集剤、還元剤等の処理薬剤の代用品として廃棄物を利用したり、廃油を燃料とした汚泥の乾燥、更には、乾燥した有機汚泥を燃料として有機汚泥を乾燥するといった方法があります。排出する廃棄物の減量やコストの削減には有効ですが、廃棄物の利用においては、適正処理を行う上での条件の把握や排ガス処理設備等、2次汚染を防ぐ対策が必要となります。

物質フロー会計
読み仮名 ぶっしつフローかいけい / Material Flow Account
意味

 物質の流れを金額、重量で把握し、グローバルな問題をわかりやすくする手法。グローバルな問題としては、地球環境、国家の資源管理、国家間の貿易等があります。

浮遊物質量(SS)
読み仮名 ふゆうぶっしつりょう / Suspended Solid
意味

 水中に浮遊している物質の量のことをいい、一定量の水をろ紙でこし、乾燥してその重量を測ることによって水の濁りの程度がわかります。数値(mg/l)が大きい程、その水の濁りが多いことを示します。

浮遊粒子状物質(SPM)
読み仮名 ふゆうりゅうしじょうぶっしつ / Suspended Particulate Matter
意味

 浮遊粉じんのうち、10μm以下の粒子状物質のことをいい、ボイラーや自動車の排ガス等から発生し、気道や肺に沈着して人体に悪影響を与えるといわれています。発生源から大気中に放出される一次粒子と炭化水素や硫黄化合物(SOx)、窒素化合物(NOx)、塩化水素等のガス状物質が大気中での化学反応により粒子化した二次粒子があります。浮遊粒子状物質の環境基準は、「1時間値の1日平均値が0.10mg/m3以下であり、かつ1時間値が0.20mg/m3以下であること」と定められています。

プラグインハイブリット
読み仮名 プラグインハイブリット
意味

電動機を用いたハイブリッド車のうち、家庭用電源のコンセントからモーター駆動用のバッテリーに充電できるようにしたものです。

プルサーマル計画
読み仮名 プルサーマルけいかく
意味

 燃料にウランを使用し減速材に軽水(通常の水のこと)を使う原子力発電用の原子炉(熱中性子を使って核分裂を起こさせることからサーマルリアクタとも呼ばれる)において、核分裂でウランから生成したプルトニウムを使用済み核燃料から回収し、ウランに混合させて使用する計画のことです。こうすることによりウラン燃料の節約ができます。なお「プルサーマル」とは「プルトニウムをサーマルリアクタで使う」という意味からできた造語です。プルサーマルで使われる燃料はプルトニウムの酸化物とウランの酸化物とを混合したものということからMOX(Mixed Oxide)燃料と呼ばれています。

フロン回収破壊法
読み仮名 フロンかいしゅうはかいほう
意味

特定製品に係るフロン類の回収及び破壊の実施の確保等に関する法律 2001年(平成13年)6月公布・2002年4月から業務用機器について施行、10月からカーエアコンについて施行  オゾン層を破壊し又は地球温暖化に深刻な影響をもたらすフロン類の大気中への排出を抑制するため、特定製品(自動車のカーエアコンと業務用冷凍空調機器)からのフロン類の回収及びその破壊の促進等に関する指針及び事業者の責任を明確にするとともに、特定製品に使用されているフロン類の回収及び破壊の実施を目的としています。特定製品の廃棄者は、都道府県の登録を受けた回収業者に引き渡すとともに、その処理費用を負担します。フロン類は、回収業者から、主務大臣の許可を受けたフロン類破壊業者に引き渡され、そこで破壊されます。

閉鎖性水域
読み仮名 へいさせいすいいき
意味

 湖や沼、内湾等外部との水の流出入が少ない水域のことをいい、汚染物質が流入すると水域内に滞留しやすくなるため水質の悪化につながり、富栄養化等を引き起こします。

ペットボトル(PETボトル)
読み仮名 ペットボトル
意味

 ペット(PET:Polyethylene Terephthalate)でできた飲料の容器のことです。ペットボトルは、近年の廃棄量の増加に対応するため、「容器包装リサイクル法」により、1997年7月から製造事業者に対し「再商品化義務」が課せられ、回収・リサイクルが進められています。 2008年度回収率は77.9%で2007年度を8.7ポイント上回りました。*回収率=(市町村分別収集量+事業系ボトル回収量)/指定PETボトル販売量

ポスト京都議定書
読み仮名 ポストきょうとぎていしょ
意味

 京都議定書の第一約束期間は2008 ~ 2012年ですが、13年以降の第二約束期間における温暖化ガス削減の枠組みは未定です。この13年以降の枠組みのことを「ポスト京都議定書(ポスト京都)」と呼びます。ポスト京都の枠組みを決めるため、国際的な議論を進めようとしています。しかしながら、削減の数値目標を織り込みたいEUと自国の経済への影響から数値目標設定に異論がある米国が対立し、さらに中国等の途上国がこれまでの経済発展により温暖化を引き起こした先進国が排出削減することが先決と主張しており、2009年に開かれたコペンハーゲンのCOP15でも先進国と途上国の溝は埋まらず、曖昧な「コペンハーゲン合意」がまとめられ、かろうじて決裂を回避した状況となっています。(出典:日経エコロジー・環境経営辞典)

ボランタリープラン
読み仮名 ボランタリープラン
意味

 地球温暖化問題等の地球環境問題や廃棄物問題等の都市型・生活型環境問題の顕在化により、企業の環境対策は新たな局面に立たされています。こうした状況を背景に、平成4年10月に通商産業大臣が主要業界団体に対し、策定への協力を要請したものが「環境に関するボランタリープラン」です。各企業が自らの行う環境負荷低減へ向けた自主的取り組みの計画についてまとめています。プランに盛り込むことが期待される事項として、1)事業活動等の基本指針、2)社内体制の整備等に関する事項、3)事業活動等における環境配慮、4)その他、事業活動等の実施に際し、配慮すべき事項、の4つが挙げられます。

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